新型コロナによる在宅勤務が何を残すのか

2020年は、誰も予想していなかった年度を迎えた。

新型コロナウイルスの感染防止による自宅待機、奇しくも働き方改革という世間の流れに沿って、新しい仕事のやり方が実践できてしまったという人も多いように思う。おいらも同じで、零細企業なのにおよそ1ヶ月間の自宅待機でリモートワークを経験することになった。

FAXはPDFでメールに転送され、PDFを編集しながら回答を行う。電話はすでに携帯電話で事が足りるし、PCと会社の基幹システムはVPNで接続され、過去データ閲覧や伝票発行など在宅で行うことが出来るようになった。

きっと、経営的にはこの一月間の残業代や交通費など、経費削減に大きく貢献したんでは無いだろうか?おいらは、営業だから毎日自動車で県外へ行くことが多いのだが、高速代金は馬鹿にならない。月10万円ぐらい使うことを考えたらきっと経費は削減された事だろう。正直、一月ぐらいのユーザー訪問可否で、売り上げが大きく変化することは無いだろう、将来的には影響があるように思うが・・・。

って、考えると中小企業にも在宅勤務は、功名かもしれない。経営陣が旨くこの仕組みを利用できればって条件付きではあるが。

明日、6月になると多くの企業が通常営業を再開するように感じる。東京の通勤電車は異常だ。あの異常さがまた戻ってくるのだろうか?一応、時差出勤は、6月に入っても行う予定だが、他の会社も時差出勤は考えていると思うから、基本的に出勤の集中が再開すれば、電車は異常な混雑が始まるだろうし、無駄な通勤時間が再開されるのかも。

企業格差、人材確保に向かっても、在宅勤務の可否は、その企業価値に大きな影響を与えるように思う。在宅勤務の可否が、今後就職時の企業選びに影響するのでは無いだろうか。

昭和の経営者は、コロナ過の経営方針に大きな選択を迫られるかもしれない。

 

ではでは、

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